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ドルコスト平均法の限界

ドルコスト平均法の完全理解①のつづきです。

 

ここまで聞くと、ドルコストはいつ始めても効果があって素晴らしいと思うかもしれません。

 

ただ、ドルコストも万能ではありません。
投資に絶対はありません。

 

ドルコストの限界を見ていきましょう。

 

 

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ドルコスト最大の課題は、出口にあります。

 

長期の積み立てによって、資産も積み上がります。

 

この段階で仮に急落すると、大きな損失が発生して再び這い上がってこれない可能性もあるということが見えます。

 

たとえば市場が▲10%になったとします。残高40万なら▲4万円です。
月3万円を30年続けて1000万なら▲100万。実に3年分くらいの積立額が一瞬で飛ぶわけです。

 

つまりドルコスト平均法で重要なことは、出口にあるということです。やめ時が大切です。

 

 

まとめると、ドルコスト平均法の活用=「積立」は二つの側面で考える必要があるということです。

①これから入ってくるお金をあらかじめ決められた資産に配分するという側面。

 

②既に入ったお金を継続運用していくという側面

 

ドルコストは①を行うための有効な手段です。
②の価格変動リスクを下げる効果はありません。

 

 

積立投資がよくいう「ほったらかしにできるお気楽な状態」なのは、ストックがまだ小さい比較的初期の段階のうちだけです。

 

 

積立投資が進行にするに従って、徐々に成長したストックの価格変動に大きな忍耐力を求められることになっていきます。

 

そういったことを最初から認識しておく必要があります。

 

 

 
そもそも本来の価値が上がっていくものにこそ意味がある

 

 

成長が見込め、いつかは上がるという肝心の本来の価値そのものが逓減するようなことになっている市場においては、ドルコスト平均法は意味がないということです。

 

こちらを見てください。

 

日経平均でドルコスト平均法を検証

 

これはバブル絶頂の199812から日経平均という株があったとして、毎月10000円づつ積み立てた場合の資産推移です。

 

 

ここから何が見えますか?

 

実に長い期間、マイナスです。
落ち込み幅でいえば、最大で元本の50%程度まで落ち込んでいる期間も2回あります。

 

 

そして一度目からは約10年、二度目からは約5年、積み立てをやめずに継続して初めて、プラスに転じていることがわかります。

 

まさに、長期投資は、短期の価格変動に耐え、投資対象の本来的なリターンを取りに行く行為なんです。

 

 

こう考えると、長期投資がいついかなる市場においても有効な資産形成手段と言いきれないことがわかります。

 

市場全体が将来に向かって縮小していくようなマーケットでは、ドルコストは向かないといえます。

 

 

長期的に価値の上昇がみられない、あるいは上昇余地の小さいマーケットで長期投資を行うということが合理的なのかどうか、考えてみる必要がありますね

 

そういう市場でも価格変動リスクだけはしっかりと負わなければならないのですから。

 

ドルコスト平均法が万能ではないことを、しっかり認識しておきましょう。

 

 

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